2017/05/28

講師派遣事業について

  まもなく、5月も終わり、6月に入ります。
 今年初めて、視聴覚メディア関係の仕事に関わられた方々も、もう、仕事に慣れてきた頃かと思います。
 新しい仕事に着かれると、最初の1、2か月は、いろいろな面で、プレッシャーもあり、心身両面で疲れる事と思います。
さて、その仕事の話ですが、本年度も、事業計画の中に、”講師派遣事業”が盛り込まれているのはご存知の事と思います。
 この事業は、もう数年間続いて実施している事業なので、先走りする話で恐縮ですが、例年この事業を活用される団体が比較的多いようです。
 もし今年度講師派遣事業で講師派遣を申し込もうかなと検討されている団体があれば、早めに事務局と相談頂くと良いかと思うのです。

 この事業では、全視連として講師をお願いした、ICTはじめ放送・視聴覚メディア関係の学識経験者の先生方に指導助言頂き、地域の教育メディア利用の発展充実を狙いとしている事業です。 よく”協働体制の大切さ”について、いろいろなところで、コメントしてきましたが、この講師派遣事業は、加盟団体と全視連との協働事業だと思います。
 講師の先生方のお名前等は、後日視聴覚教育時報等等でお知らせすることになると思いますが、講師派遣を希望される団体は早めに申し込まれた方がよいかと思います。 
 むろん、講師の先生方のご都合や費用の問題もありますから、期日や講演内容等を事前に事務局と早めに相談頂いて内諾を頂く事が最優先ですがー。
 もうひとつ、この講師派遣事業で案外知られていない事があるのです。
 それは、全視連がお願いしている講師の先生方だけでなく、団体自体が依頼予定している講師の場合でも、事務局に相談頂き、事業目的に沿っておりしかも予算的に可能な範囲内であれば同じように取り扱うという場合もあるという事です。
 ただ、前述のように、例年申し込まれる団体が多いので、早めに事務局とご相談いただく事が必要かと思います。

2017/05/06

確かなメディアサービスのために


  連休明けに、チョット辛い情報ですが、充実した活動と優れた実績を持つ、ある県の視聴覚ライブラリー連絡協議会が解散しました。
この県は、県視聴覚センターをはじめ県内の地域視聴覚ライブラリーは、自作視聴覚教材やICT化研究、確実な視聴覚メディアの利活用などにより、日本の視聴覚教育発展を支えてきたとも言えます。
しかし、ここで、注目したいのは、この県の場合、県視聴覚ライブラリー連絡協議会と言う連合体は解散しても、国レベルの団体つまり全視連には、県視聴覚センターはじめ、各地域視聴覚ライブラリー個々が「賛助会員」として参加する方向で進んでいる事です。
 “時代の流れ”と、言ってしまえばそれまでですが、近年、映画フィルムやDVD教材の“団体貸し出し“だけの地域視聴覚ライブラリーの存在意義が薄れ、16ミリフィルムを廃棄しての店仕舞い的状況が見え隠れしているように思うのです。
しかし、改めて考え直して見たいのです。
今日のメディア利用の状況を冷静に見ると、地域のメディア利用や学びを支えるためのサービス機能は不要になったわけではなく、むしろ形や方法を変えた新たなメディアニーズは増してきていると思うのです。
 視聴覚ライブラリーは、従来の“貸し出し業“に拘らず、常に時代の、あるいは地域のメディアニーズに対応できる体制を再検討すべきではないでしょうか。
 そのためには、同じ立場の地域視聴覚ライブラリー同志が、学びの機会を共有し、情報交換し、共助したり、事業連携し、同じ目的を持って進む仲間同士として、自地域のメディア利用を充実させるための協働体制が必要だと思うのです。
この県視聴覚ライブラリー連絡協議会は解散しましたが、それぞれの地域視聴覚ライブラリーが、全視連という協働団体に「賛助会員」として参加する事は、新たな形での協働体制を維持するための選択肢として歓迎すべきことだと思います。