令和２年度全国視聴覚教育連盟功労者に６名推薦 !

全視連が実施している「全国視聴覚教育連盟視聴覚教育功労者表彰」も２３年目に入り、昨年度までに総計３１９名の方々が表彰されてきました。
令和２年度も、各加盟団体及び各都道府県指定都市教育委員会より視聴覚教育功労者として下記6名の方々を推薦を頂き文書選考委員会において検討協議が行われています。
詳細については後日正式に報告が行われますが、ここでは推薦情報としてにＵＰしました。

　　令和２年度　全国視聴覚教育連盟功労者表彰推薦者一覧           （敬称略 ）

  　　都道府県　　　氏　名          　役職名等

1   山形県  　曽根原　力  南陽８ミリクラブ会長                                      　　　　　　　　　

2   茨城県  　横山　典男　元茨城県視聴覚教育振興会事務局長

3   新潟県　　服部　裕行　元三市南蒲地域視聴覚教育協議会視聴覚教育主事

4   愛知県　　渡辺　幸人　元海部地区視聴覚教育研究会会長

5   大阪市　　前川　　弘　大阪市視聴覚教育協議会会長

6   北九州市　角田　将勝　北九州市ＡＶＥの会本部理事

速報 本年度合同大会（大阪大会）オンライン開催に変更

第２４回視聴覚教育総合全国大会第７１回放送教育研究会全国大会合同大会（大阪大会）が、オンライン大会開催に変更になりました。
　ネットワーク社会におけるメディアとヒューマンコミュニケーションをメインテーマに、例年開催されてきた合同全国大会は、本年度は大阪大会として「ICT・プログラミング・メディアを学びの友として」を大会テーマに、令和２年１１月１３・１４日の両日に開催する第１次案内が配布されました。
　しかし、ご存じのとおり新型コロナウイルス感染問題対策により教育現場は無論の事、一般社会での業務や生活様式に大きな影響を及ぼしており、合同大会の開催についても、オンラインによる大会開催に変更する事になりました。
　詳細については、９月には第２次案内がお届けできると思いますのでご覧ください。
　なお、全視連関係についても、１４日に行うオンラインによる実践報告及びワークショップセミナーについて現在検討中ですが、大勢の方々のオンライン参加を期待していますので、よろしくお願い致します。
　　　　　　　　　　　　　　　＊
▼視聴覚教育総合全国大会放送教育研究会全国大会合同大会（大阪大会）
                                                                                                   オンライン大会概要

  開催期日　　１１月１３日（金）１４日（土）

 第１日　（１３日）
会場及び内容（概略）
・公開保育及び公開授業大阪府内幼稚園３園、小中高支援学校６校
・研究発表　大阪府立宝栄小学校　研究発表・協議等
                                                 （ZOOMによる公開）                   
 第２日　（１４日）　＊オンラインによる参加　
・実践発表、ワークショップセミナー　　
・全体行事

注：全視連関係はオンラインにより実践発表及びワークショップセミ ナーを行います。

新たな学習スタイルと視聴覚ライブラリー

　新型コロナウイルス感染問題等を理由に、このブログも２か月もＵＰせず、サボり癖がついてしまいました。（m(__)m）

　実は、先日ある地域の学校が実施している幾つかのオンライン授業の様子を見学する事ができました。　それぞれかなり工夫し、ネットの特性を生かし指導者と学習者のコミュニケーションを大切にした授業や、ＩＴを生かし工夫された学習資料の利用など興味深いものを感じました。
　新型コロナウイルス感染への対応という緊急的状況により、まだ始まったばかりで、オンライン授業の環境も整っているとは言い切れない現在、試行錯誤しながら努力されている姿を垣間見た思いがしました。

例年、開催されてきた視聴覚教育・放送教育合同全国大会もオンライン開催が決まり、今後、各社会教育関係施設等でもオンラインによる学習の役割が増すことも想定され、映像や動画コンテンツの制作や提供等で、学習効果を確かなものにするための支援を役割とする視聴覚ライブラリーの在り方も再考しなければならないと思いました。　
　つまり、激変する教育現場（図書館公民館等社会教育関係施設も含めて）の学習スタイルの現状や将来をしっかりと踏まえ、効果的な学習システム構築に視聴覚ライブラリーが出来ることはなにか？例えばオンラインによる学習の質的な改革等への対応等視聴覚ライブラリーの持ち味である映像や動画の自作支援或いは所有している地域映像資料等の提供等を確認し合うべきだと思います。

現在すでに日常生活は申すに及ばず、教育や企業でのオンライン授業やテレワークなどの方法の改革が始まっており、メディア関係で教育をサポートする立場にある視聴覚ライブラリーのスタンスも再検討しなければならない時期に入っていると思うのです。