地域視聴覚ライブラリー機能改善調査で考えたこと

　昨年度、東北ブロック及びＫ市、Ｈ県Ｓ山市の専門委員の方々の協力を得て、実施したアンケート調査「地域視聴覚ライブラリーの機能改善に関する調査」がまとまりまもなく全視連WEBサイト上にＵＰされると思います。
　設問づくりから内容検討、そして集計分析とご協力頂いた関係者の方々に改めて御礼申し上げます。
　このアンケート調査には、２３加盟団体及び、専門委員とそのＯＢの方々と地域の教育メディア関係者３２名から、合計５５回答を頂きました。

　さて、今回のアンケート調査の結果をまとめながら野次馬的と言うか、評論家的に見ると、意外な事に気が付きました。

　それは、加盟団体の回答と現元専門委員や教育メディア関係の方々の回答にいささかズレを感じたのです。

　ここでは多くの例をあげる事は出来ませんが、例えば、「地域におけるメディア利用の現状」について、“視聴覚メディア利用が中心”を選択しているのは加盟団体が回答数の６０％近くを占めているのに対して、現元専門委員や教育メディア関係者の選択１３回答で２２％に過ぎない事に現状認識の差が出ている様に思われました

　逆に「地域のメディア利用のニーズ」では、“タブレットやモバイル活用ニーズが高い”という選択肢に対して、現/元専門委員や教育メディア関係者は２０回答で３４％近く選択しているのに対して、加盟団体担当者は６回答で約１７％に過ぎない所に温度差を感じました。

　一口に温度差と云いましたが、アンケート結果全体の傾向を見てみると、加盟団体の回答の特徴は自らが置かれた立場での現状認識に基づいた回答傾向がみられるような気がしますし、現/元専門委員や教育メディア関係の方々の回答は客観的に時代や社会の流れを踏まえ、あるべき姿を考えて回答を選択している傾向が読み取れるような気がするのです。

　かくあるべきだと地域視聴覚ライブラリーの姿を目指すとともに、地域視聴覚ライラリーが置かれた現状を冷静に受け止めて、地域のニーズを踏まえた視聴覚ライブラリーとして実現可能な機能を考えるべきではないでしょうか。

新教育映像利用研究について

先日、全視連事業のひとつ「新教育映像利用研究」について、教育映像製作会社の出席を頂き打ち合わせ会が行われました。

ご存知の様に、この事業は、視聴覚センター・ライブラリー等視聴覚教育関係施設に、優れた市販教育映像作品を研究協力価格で頒布し、その作品についてアンケート調査をして頂き、結果を各教育映像製作会社に提供し、これからの教育映像作品の製作に生かして頂く事をねらいとしています。

しかし、新教育映像利用研究事業に研究協力頂く視聴覚教育関係施設の数が、減少しており、今年度は新たに各加盟団体にお願いして視聴覚センター・ライブラリー以外の生涯学習関係施設等にも参加して頂けるようになりました。

市販教育映像パッケージメディア（ＤＶＤ教材、映画教材等）の利用が減少傾向にある中で、優れた市販映像コンテンツを購入し、グループや集団での上映会、学習や講座等で利用する事のメリットを再確認する必要があると思うのです。
しかし、なかなか理想通りにはいかない現実が見え隠れしています。

（注：平成２６年度視聴覚センター・ライブラリー一覧より）

間もなく、各加盟団体に「平成２７年度新教育映像利用研究事業」に関する、文書が送られる事と思います。

この事業は、視聴覚ライブラリーの原点でもある「映像メディアによる学習機会の充実」を意図したものだと思うのです。

多様化したメディアの時代の中で、市販映像パッケージメディアの良さをぜひ再確認しこの事業に研究協力して頂ければと思っています。