2017/04/19

全視連推薦作品調査研究事業でーす!


 ”全視連推薦作品調査研究事業”・・・、昨年度「新教育映像教材調査研究事業」から事業名を変えました。
 チョット小難しい事業名とお思いでしょう?、以前一度か二度書いた記憶がありますが、且つては国の補助事業であったのを、変わって自主事業として始めたものなのです。
 国が教育映像の利用普及を進めるために各視聴覚ライブラリーの映像教材購入費用の一部を補助する事業で、当時はかなり多くの視聴覚センター・ライブラリーが映像教材がこの補助事業によって購入されていた記録が残っています。
 しかし、以来十数年以上経過し、購入予算の乏しい視聴覚ライブラリーや生涯学習施設等は、映像教材そのものの時代変化もありますが、購入する機会を大幅に減らしているようです。
 そこで、賛助会員である映像製作会社等の協力を得て、映像教材の購入を、全視連の“調査研究事業”として、アンケート調査により利用者の情報を製作者に提供することを条件に、調査研究対象価格(購入価格)で頒布する立ち上げた事業が、この全視連推薦作品調査研究事業なのです。
(詳しくは 
http://www.zenshi.jp/report.html#a1 をご覧ください。)

つまり、全視連を通じて、一般利用者の考えを製作者に届け、良質な映像教材の製作の参考にして頂く代わりに、調査研究対象価格で提供するという形を取り入れたわけです。
 しかし、この事業を開始してかなり経過し、当初に比べて、事業の趣旨やねらいが理解されなくなると共に、製作される社会教育教材は減少し、視聴覚センター・ライブラリーの教材購入費も減り、調査研究参加ライブラリーや生涯学習施設等も少なくなり、昨年は遂にゼロになってしまいました。
 よく「全視連加盟のメリットは?」と聞かれる事がありますが、情報共有から研修会の参加や共同開催、講師派遣、さらに、このような教材提供の背景にも加盟のメリットがある事に気づいて頂き、今年は応募者ゼロだけはならないよう願っています。