「新教育映像普及事業」について

　実は、かつて、この教育映像普及事業は、国の施策として、映像教材の普及を図る事を目的とした助成事業として行われていたのです。
　それが、教育メディアの変遷に伴い、映像教材普及助成事業は終わりを告げたのです。
　現実的には、視聴覚センター・ライブラリーを始め、図書館や博物館、学校教育での映像教材利用は終わったのではなく、むしろその利用は普及し定着しつつあった時代であったと言えるかもしれません。

　しかし、どこの視聴覚ライブラリーや図書館博物館等でも、なんらかの後押しがなければ、なかなか新しい教材を購入する予算はつき難いと囁かれていたものです。
　そこで、考えたのが“新教育映像普及事業”と言う事業名で、全視連が各映像教材製作販売会社の協力を得て、質の良い映像教材（例えば、国の選定作品や映像教材コンクール入賞作品）を選んで推薦し、その利用効果を利用者の視点から調査しまとめて頂き、映像教材製作販売会社等に情報提供し、更なる優れた映像教材の企画製作そして利用に生かして頂こうと一石二鳥を企画したのです。
　しかし、そんな綺麗ごとだけでは、映像教材購入予算がつき難い現実にはフィットしないので、各映像教材製作販売会社の支援により“調査研究価格”を設定して“特別価格”で購できるシステムを用意したわけです。
　最初は、視聴覚センター・ライブラリーだけでなく、他の映像教材利用を目的とした団体や機関から多数の応募がありましたが、次第に、この事業に参加される施設や団体が漸減し、昨年はわずか１ライブラリーでした。
　優れた映像教材が今も沢山制作されているのです。文中で触れていますが、その趣旨やメリットを理解して頂き、ぜひ今年は多数の協力参加をお願いしたいものです。

　メルマガにも書きましたが、まもなく「新教育映像普及事業」への応募を呼びかける公式文書が送られると思います。沢山の応募を期待しています。