2018/11/11

意外なアンケート結果!


「全視連推奨作品提供事業」をご存知ですか?
 
今更、何を言うのか!とお叱りを受けそうですが、かなり前には国の補助事業として、映像教材普及事業が実施されていた過去歴もありました。
 以後、全視連主体事業として「新教育映像普及事業」の名称で実施してきた事業ですが、一昨年より「全視連推奨作品提供事業」と事業名を変えて実施しているのです。
 この事業目的は、全視連が各映像教材製作販売会社の協力を得て、質の良い映像教材を選んで推薦し、その利用効果を利用者の視点から調査しまとめて頂き、映像教材製作販売会社等に情報提供し、更なる優れた映像教材の企画製作そして利用に生かして頂こうと言う事業で、さらに各映像教材製作販売会社の支援により“調査研究価格”を設定して“特別価格”で購入できるようになっているのはご存知だと思います。
 最初は、視聴覚センター・ライブラリーだけでなく、他の映像教材利用を目的とした団体や機関から多数の応募がありましたが、次第に、この事業に参加される施設や団体が漸減し、最近はわずかになってしまいました。
 視聴覚ライブラリーの映像教材ニーズが減退している傾向にありますが、優れた映像作品についてはその価値観をしっかりと認識して頂きたいと思いますし、また全視連側としては、利用者が求める映像作品情報を知るため、各映像教材製作販売会社と協議して、本年度より講師派遣事業と連携して、各視聴覚ライブラリー関係者や利用者に「全視連推奨作品提供事業」に関するアンケートをお願いすることになり、すでに講師派遣事業を終了したところから順次アンケート結果の取りまとめを行っているようです。
 まだ、取りまとめの過程ですので、決定的な事は言えませんが、現時点での傾向を言わせていただければ、期待した程良い状況は見えていないようです。
 一例ですが「全視連推奨作品提供事業」と言う事業を、知っていますか?の設問についての回答を見ますと、利用者が知らないとの回答がかなり多いのはやむを得ないとしても、肝心の担当者はじめ視聴覚ライブラリー関係者が、かなりの数で“知らない“と回答しているのには衝撃を受けています。
 簡単に言えば、全視連側の啓蒙普及のための情報提供不足が大きな要因かも知れません。(反省!)
 視聴覚ライブラリーは”教材貸し出し機能”だけではない、と言われていますが、大切な機能であることには変わりはありません。
担当者はじめ関係者の方々には「全視連推奨作品提供事業」についても、ご理解とご協力を頂けたらと思っています。