教育映像を考える

　新教育映像利用に関する調査研究事業への応募が過去最低となったようです。

　最も、この傾向は近年続いており、事業そのものを見直す時期に来ているのかも知れません。

　国の教育映画補助事業の打ち切りを受けて、自主事業として継続してきたものですが、ご存じのようにメディアが多様化してきたことや、視聴覚ライブラリー自体の在り方が問われるようになった背景も見逃せません。

　教育映像コンテンツも、メディア環境や技術の進化により、従来の映写機やビデオプロジェクターから、タブレットを始め電子黒板等々、多様な利用方法により、学習効果を上げています。

　先月、小欄で小栗康平氏の文を引用して述べさせて頂きましたが、肝心のコンテンツ特に“教育”映像コンテンツの質というか、その特性効果について、関心が希薄なような気がしてならないのです。

　“教育”という言葉を敢えて使っているのは、映像の持っている訴求力と言うか表現効果というものが、狭い範囲でしか語られていないように見えるからです。

　ここで認識論を述べるつもりはありませんが、映像表現というのは、ただ単にわかりやすいだけではなく、見る人の心情や認識に働きかける効果があると言われます。

　教育映像コンテンツは、単に動画像としてわかりやすく見せるだけだはなく、映像表現技法を用いて教育的ねらいをしっかりと押さえ表現したコンテンツなのです。
　そこに、映像制作のプロフェッショナルが創る、市販“教育”映像コンテンツの存在価値があるのではないでしょうか。