新教育映像利用研究について

先日、全視連事業のひとつ「新教育映像利用研究」について、教育映像製作会社の出席を頂き打ち合わせ会が行われました。

ご存知の様に、この事業は、視聴覚センター・ライブラリー等視聴覚教育関係施設に、優れた市販教育映像作品を研究協力価格で頒布し、その作品についてアンケート調査をして頂き、結果を各教育映像製作会社に提供し、これからの教育映像作品の製作に生かして頂く事をねらいとしています。

しかし、新教育映像利用研究事業に研究協力頂く視聴覚教育関係施設の数が、減少しており、今年度は新たに各加盟団体にお願いして視聴覚センター・ライブラリー以外の生涯学習関係施設等にも参加して頂けるようになりました。

市販教育映像パッケージメディア（ＤＶＤ教材、映画教材等）の利用が減少傾向にある中で、優れた市販映像コンテンツを購入し、グループや集団での上映会、学習や講座等で利用する事のメリットを再確認する必要があると思うのです。
しかし、なかなか理想通りにはいかない現実が見え隠れしています。

（注：平成２６年度視聴覚センター・ライブラリー一覧より）

間もなく、各加盟団体に「平成２７年度新教育映像利用研究事業」に関する、文書が送られる事と思います。

この事業は、視聴覚ライブラリーの原点でもある「映像メディアによる学習機会の充実」を意図したものだと思うのです。

多様化したメディアの時代の中で、市販映像パッケージメディアの良さをぜひ再確認しこの事業に研究協力して頂ければと思っています。