スペシャリストとしての視聴覚ライブラリー

今年も残りわずかとなりましたね。

振り返ってみると、このブログで訴えている事柄も、なかなか思うように行かないことが多く、反省しきりの今日この頃です。

或る朝刊紙が大学図書館の業務委託の問題が取り上げており、私立大学図書館の受付や選定という業務を大手書店に委託する所が多く、関係者から「うちは、館長以外は全員よその人」と、苦笑しているとの記事がありました。

また、「最近の職員の資質から（委託）は、当たり前」とさえ言われているそうだ。

ただ、受付に座っていて、仕事は目録作りだけ・・では、目の前の仕事しかしない職員は不要と言われても仕方がない。と、コメントする元職員もいるそうです。引用：読売新聞12/20

大学図書館の問題を、視聴覚ライブラリーに置き換えて考えてみましょう。

この欄で、同様の問題提起をしていますが、“映画やビデオ教材の貸し出し事業“だけの、視聴覚ライブライリーは存在価値が希薄になり、他の生涯学習施設への合併吸収あるは廃止という現実になって表れています。

このことは、毎年刊行されている「視聴覚センター・ライブラリー一覧」からも読み取れ危機感を募らせています。

むろん一概に言い切れる問題ではなく、なかには映画やビデオ教材の貸し出し事業だけで十分に機能しているところもありますから、それはそれで十分に存在価値があると思います。

図書館の話とは逆に、最近では、指定管理制度をとった視聴覚ライブラリーが確実に成果を上げている事例も出てきています。

受付や目録作り的な事務作業ではなく、“スペシャリストとしての視聴覚ライブラリー”の事業、例えば地域映像教材制作やアーカイブ化、映像自作ボランティア養成講座、出前上映会、ＩＣＴ環境を整備してインターネット利用やソフト開発講習などなど、今日という時代にフィットした事業があるはずです。

技術や理論を必要とする仕事ですから、担当者自身も指導者研修等で学ぶとか、地域の映像制作ボランティアや学識経験者等との協力関係を作る調整役として、それぞれの地域のニーズや実態に合わせた「身の丈に合った視聴覚ライブラリー」になるよう頑張って頂きたいものです。

“言うは易し、行うは難し“ですが、プランを持ち、関係者の理解と協力を得ながら、じっくりと時間をかけて取り組んで欲しいものです。

平成２６年度が、視聴覚ライブラリーにとってよい年になります様、期待しています。

みなさん、どうぞ、よいお年をお迎えください！

ある記念館の活動から

先日、ある記念館を訪れる機会がありました。

女性学芸員の方にお会いして記念館の概要や活動についてお話しを聞きすることができ、大変勉強になりました。
実は、ここからが本論なのです。

その女性学芸員の方は、記念館として、湖干拓や地元の歴史や農業等に関係する資料を丹念に集めていると言うのです。

それだけの話ですと、古文書や古い農器具等の収集を連想するのですが、なんと、その学芸員の方おひとりで、例えば、昭和二十年代後半に、隣町が制作した郷土映画で、当時のＨ町（現在は合併してＡ市）に関わる干拓の歴史を描いた珍しい映画をＤＶＤ化して保存してありました。

また、私事で恐縮ですが、筆者が以前、県教育テレビ番組制作に関わった小学校社会科教材を含めて、当時の県教育テレビ番組などから、旧Ｈ町に関係する作品もＤＶＤ化してファイルされていたのです。

ご親切に作品を一本見せて頂きましたが、今、見るとあまり良い出来とは言えない作品ですが、夢中で取り組んでいた若い頃の自分を思い出し胸が熱くなりました。

たったひとりの女性学芸員の方が、十数年頑張って蓄積した旧Ｈ町に関わる地域映像作品は、県や市町村、映像関係者等からの提供を受けて、収集保存に努力されてきた事に拍手を送りたいのです。

つまり、県等のメディアに関する組織と市町村組織、またメディア団体等の協力を得て、ネットワークこそ利用していませんが、町の記念館として集めた地域映像を見学者等が視聴できるようにしているのです。

このことには、前回も、あるは、過去ログでも、繰り返し書いていますが、法的な改訂も含めて、県や市町村メディア施設等の組織間ネットワーク構築の重要性、情報交流から映像メディアの交互利用など、これからの視聴覚メディア施設が進むべき道筋を示唆しているような気がしたのです。

過去の地域映像資料や作品のアーカイブ化は極めて大切で、公的な取り組みとして意図的計画的に収集保存を行うべきです。

しかし、視聴覚センター・ライブラリー等の場合、それだけが目的の組織ではなく、今の学びに役立つように、収集蓄積した映像資料や作品を提供する役割がメインだと思うのです。

さらに、重要な事は、地域に役立つ映像作品を制作したり、あるいは制作技術を習得する学習機会や環境を設け、さらには地域の方々の主体的な制作活動をサポートする機能こそが、他の生涯学習施設にはない、視聴覚センター・ライブラリーの役割機能ではないでしょうか。

さて、話を元へ戻しますが、小さな町の記念館で、ひとりの女性学芸員のお力だけでは、集めて保存するだけで精一杯だろうと思いますし、まして、他の生涯学習施設や学校、団体グループなどと協力体制を作ったり、町民（現在は市民ですが）のニーズに対応した利用まで進める事は日常業務からしても難しいだろうなと思います。

今、視聴覚センター・ライブラリーが、自らの特長をしっかりと認識し、縦割り発想ではなく、前回述べたように他の生涯学習施設にはない機能を持ったメディアセンター的な発想による体質改善を行わなくては右肩下がりの状況は改善されないかも知れません。

帰り際に、女性学芸員の方から“他にも16ミリフィルムもあるのですが、どうしたらよいかわからないのです。”との言葉をお聞きし、視聴覚教育団体に関わる者のひとりとして反省の念を抱きながら帰ってきました。

メディアセンターを考える

　行政や教育関係の方々、そして一般市民の方々に、視聴覚ライブラリーの存在価値を再認識してもらえる、地域の映像を中心としたメディアセンター的発想の重要性についていろいろな場面で取り上げてきました。
この思いは今も変わりません。

　と言うのは、かねてから地域視聴覚ライブラリーの廃止や組織統合が行われてきており、視聴覚ライブラリー総数を統計から見ても、最盛期の半数程度までに減少しているのが現実です。
廃止あるいは組織統合の理由はと言うと、映画や録画教材の貸し出し業務は図書館や生涯学習センター等の施設等で行えるからというのが大半のようです。
それに対して、映画教材や録画教材の団体貸しは視聴覚ライブラリーのみが行える業務である的な話だけではあまり説得力がないように思うのです。
ここで再度考えて頂きたいのです。

　それは、視聴覚ライブラリーという組織をただの“映画や録画教材の貸し出し屋”的な発想だけでよいのでしょうか？
それはそれで、地域に大きな影響力を持ちうる文化事業として否定するものではありませんし、逆に映画文化はしっかりと根付いている事を認識した上でコメントすべきでしょう。

　しかし、繰り返し述べてきましたが、このＩＣＴ化した社会の中で、メディア環境は多様化し、今では、誰でも写真や動画を見聞きするだけでなく、撮り創り送る事ができるようになってきているのはご存じのとおりです。
当然の事ながら、そこには世代や生活環境によって、見聞きすることも、ましてや創ることなど出来ない方々との格差を生み出したり、弱みに付け込んだ、情報犯罪の多発など情報リテラシーの脆弱さが問題になっているのが現実でしょう。
ご存じのように、今日の生涯学習社会は、受身の学び時代ではないと思うのです。

　各地で、積極的に活躍しているのは、自らが社会問題や学習課題等に主体的に取り組む、サークルやグループ、ＮＰＯ等であることに注目したいのです。
これからのメディアは、むしろそれらのグループや団体、ＮＰＯ等の主体的活動により、“学び・創り・送り・使う”ことになるのではないだろうか、視聴覚ライブラリーは過去の発想にとらわれることなく、そんな市民メディア活動支援の機能をメインに考えるべきではないでしょうか。

　各地方の自作視聴覚コンクール等を見ても、かつてのように学校が自作教材の大半をしめていた時代から、個人や地域の同好会、ＮＰＯ法人等の作品が次第に増え始めているようです。
また、企業任せという形が多い、ＩＣＴ関係の技術講習などもＮＰＯやボランティアグループが主催して成果を上げているケースも多くみられます。

　また、社会教育施設のみならず広い意味での生涯学習として、高齢者施設や保育関係施設、あるいは介護施設等々でのメディアを使った活動を行うＮＰＯも増えています。
視聴覚ライブラリーを唯の“映画や録画教材の貸し出し機関”から、ＩＣＴを駆使し、メディアを学び・創り・送り・使うための学習機会の共有、技術支援、機器及び環境提供をサポートする地域メディアセンターとしての発想を転換すべき時代に来ているようにも思うのです。

全視連創立６０周年に思う

　今年は、全国視聴覚教育連盟創立60周年と言う記念すべき節目の年にあたり、昨年度出された、全視連ビジョン策定委員会提言を基に、ＩＣＴ利用やメディア研修の推進、映像コンテンツのデジタル化支援、講師派遣事業等の改善・拡充、組織間ネットワークの新たな構築等に取り組みはじめています。

　振り返って見ますと、先の50周年記念事業として、「全国視聴覚教育連盟創立50周年記念誌」を刊行したわけですが、時の記念誌編集委員長である故高桑康雄先生は、記念誌のまとめ文の中で、全視連の歩みを展望すると題して“今日の多様化するメディア状況の中で、また急速に発展しつつある情報通信システムの広がりの中で、かつて視聴覚メディアとその拠点としての視聴覚ライブラリーの整備充実に焦点化した全視連の活動を、新しい生涯学習の推進に向けて、どう展開し発展させていけばよいか将来展望のカギを与えてくれるのではないか”と書かれています。

　まさに、今日の全視連が進んでいる方向を示唆した先見性のある言葉だと改めて敬服する次第です。
　創立60周年を迎えた今、故高桑康雄先生のまとめの言葉を、しっかりと胸に、伝統を大切にしつつ、組織の現実からすると荷が重いかも知れないが、マンネリ化しない新たな視聴覚ライブラリーを志向する機運を醸成する事が全視連に課せられた大きな課題だと思うのです。

協働を支えるもの

１０月２５・２６日開催される視聴覚教育総合全国大会・放送教育研究会全国大会北海道大会は秒読みの時期に入り、開催地である旭川市の方々のご努力が続いております。

合同大会のメリットはむろんですが、各団体共催故の準備作業等大変なご苦労をお掛けしています。そのご苦労には頭の下がる思いです。

一口に“協働“と言いますが、現実的には、意思の相違や環境の違い等が存在する訳ですが”全国大会開催“という目標の元に様々な違いを乗り越えて準備が進んでいるというわけで関係者の努力が大会の成功に結びつくことを切に願っています。

話題は変わりますが、去る８月３０日、全視連主催により「全視連近畿ブロック研修会」を大阪市立総合生涯学習センターにおいて開催しました。

全視連結成６０周年目の今年、過去のような国の支援、或いは全国大会のような関係団体との共催、各加盟団体主催事業という形ではない、全視連単独主催で行われました。

とは言うものの、この研修会開催に当たっては、一般財団法人日本視聴覚教育協会と大阪市視聴覚教育協会のバックアップがあってはじめて開催できたと言うのが本当の話です。

このバックアップがなかったら、恐らく単独主催は不可能だったかも知れず、心から”有難うございました“とお礼を申し上げたいと思います。

研修会は、視聴覚教育関係者ならどなたも知っている京都市視聴覚センターと兵庫県篠山市視聴覚ライブラリーの優れた実践活動をお話し頂き、講師派遣事業により広島市立大学大学院助教の川本先生の指導で、現実的な実践をもとに内容のある研修会となりました。

参加された方々も大阪市視聴覚教育協会の方々を中心に５０名を超え、企画立案時の心配は吹き飛びました。

つまり、単独事業とは言うものの、実際は直接間接を問わず多くの人々の協力支援がなければ事業は成功しないという事で、今後のブロック別研修会を主催する際に心しなければならないと思いました。

北の大地、北海道旭川市での合同大会においても、全視連関係の部会や分科会では、地域コミュニティづくりとメディアの関わり方を中心に、従来型の視聴覚教育を超えた新鮮な発表が予定されており、大勢の方々の参加を期待しています。

地道な活動に拍手！

16ミリ試写室のみなさん叙勲おめでとうございます！

長年の積極的な活動が認められた事、心から嬉しく思っています。

16ミリ試写室は、メディア自体の変化に流されることなく、グループ活動の信条として、優れた映像作品を地域のみなさんに見て頂く機会を提供し続けたスタンスは、他には真似のできない事だと思います。

16ミリ試写室の活動は、映像作品鑑賞会活動を通しての社会奉仕活動そのものだと思うのです。

ひとには、それぞれ個性があるように、みんな同じでなくていいと思うのです。

時代の最先端を行く活動を展開し、社会からあるいは学校からそしてマスコミ等から注目される活動もあれば、アナログの映画上映会や、紙芝居や語り聞かせを行い、“楽しかったよ、また来てな”と言うお年寄り達や“僕は人形劇やりたいな”と目をキラキラさせる子供たちの顔を見た時の充実感は何にも代えがたいものでしょう。

時代を動かす大きな活動も不可欠だと思います。

しかし、こうしている間に、どこかの保育園で、どこかの老人施設で、カタカタと16ミリ映写機を回し、スクリーンに映し出される画面を見て涙する姿に、あるいは拍手を送る姿に、充実感を感じながら、地道な活動を続ける方々が、全国のどこかでがんばっておられる事を忘れてはならないでしょ

う。

メディア・リテラシーを培う

　インターネットはむろんのこと、スマホやケータイ、テレビ放送ですら双方向性機能を持ち、ただ見聞きするだけ知るだけのメディアから、自らも情報発信し情報交流できるコミュニケーションツールとして使う事も当たり前になっています。

　特に、映像利用を考えた場合、映画やテレビが主流で、一方向性の中での利用が主流であった環境から、映画やテレビ番組のデジタルアーカイブス化、動画共有サイト等により、いつでも必要な映像コンテンツが使える環境が整ってきています。

　学校教育でも、新たなメディアの導入活用により、従来の映像利用とは多様な映像コンテンツ利用が行われるようになっています。

　しかし、一般市民や生涯学習の立場から考えると、そのメリットが効果を発揮しているだろうかと言うと疑問が残ります。

　大所高所論ではなく、現実の話、企業利潤追求という立場から作られているＣＭをはじめ、様々な映像による情報を冷静に読み解くことができているのでしょうか？

　

　それらの映像等を読みとり判断できるメディア・リテラシーについて、一般市民の学ぶ機会は用意されているのでしょうか？

　高齢者をねらった“振り込め詐欺”、メール等によるコミュニケーショントラブル、動画サイトでのプライバシー侵害等々、一般市民にとって基本的なメディア・リテラシーが不可欠な時代だと思うのです。

　犯罪防止という視点ばかりでなく、一般市民にとって今の時代を生きてゆくために、メディアをしっかりと読み解く力や冷静に判断する基本的な力を身につける必要があると考えます。

　メディアを扱うスキル講習も必要ですが、加えて生涯学習施設や視聴覚教育関係施設等で、一般市民が映像情報等を読み解く力をつけるメディア・リテラシー教育にも取り組んで欲しいと思うのです。

ブロック別研修会参加しませんか

　今日７月１日は富士山の山開き、世界遺産への登録も決まり、日本の象徴としての富士山がクローズアップされています。
　このブログのトップタイトルバックも、全視連のホームページやブログ等のリニューアルスタートの象徴として、相模湾から見える富士山の遠景を使ったという訳です。

　昨年度、全視連のNext Stageを示す「全視連ビジョン」が提言されました。
　まず、その第1歩として、取り組みを開始していますが、全視連創立60周年事業としての「メディア研修事例集の作成」「加盟団体等教育メディア関係組織間ネットワーク構築」と、「ブロック別研修会の実施」です。

　特に、強調したいのは、ブロック別研修会として「近畿ブロック研修会」が、実現することになった事で、この開催にあたり、京都市視聴覚ライブラリー、兵庫県篠山市視聴覚ライブラリー、そして何よりも大阪市視聴覚教育協議会の支援がなければ実現は難しかったかもしれません。

　大視協（大阪市視聴覚教育協議会）との連絡メールの中で「メディア利用の多様化に伴い今後の社会教育における視聴覚センター等の活動についての研修協議は必須の課題だと思っていますー以下略ー」と協働支援を配慮頂いた誠意あるコメントを頂き、大変感動致しました。

　例え、参加者が少なくとも、我々は誠意を持って積極的に取り組むことによって、趣旨に賛同し参加いただける近畿ブロック内の方々に、これからの地域におけるコミュニティメディア利用という新たな視聴覚センター・ライブラリーのスタンスについて研修して頂けるだろうと確信しています。

全視連加盟のメリットは？

　ネットコミュニケーション時代にふさわしい、全視連ネットワークの構築を目指してリニューアル作業を進めています。

　このブログも、サブテーマを“Net Communty”として、インターネットを介して、教育メディア関係の方々の情報交流、あるいは情報発信の場としてリニューアルすることにしました。
　リニューアル第１回のテーマとして取り上げたのは「全視連加盟のメリット」です。
　よく聞かれるのは、負担金を払って全視連に加盟しているメリットはなにか？という質問です。

ここで、明らかにしておきたいことは、このブログのプロフィールに示してあるように、全視連とは、生涯学習を中心に教育メディアの「活用」「制作」「研修」等について、加盟団体の活動を積極的に支援する団体だという事です。

例えば、事業計画を例にあげれば
１．著作権法に基づき、著作権利者である制作者を代表する団体と利用者側を代表する全視連が取り交わした規約等により、映像教材等に関する著作権処理について、協議や事務的処理を行う事業。
２．加盟団体が実施する研究会や研修会を支援するために全視連より講師を派遣する事業及びブロック別研修会や、総合全国大会等による研修機会の提供。
３．子ども夢基金助成事業により、全視連が企画制作しているＤＶＤ教材等を加盟団体へ無償配布。

　また、教育メディアに関する情報や知識を提供するために教育メディア担当者ハンドブックの作成配布などもあります。
　その他、新教育映像調査研究事業として、アンケート調査を条件に特別価格で優秀映像作品等を頒布する事業も行っています。

　しかし、率直に言って、加盟団体関係の皆さんは、これら加盟のメリットとなる事業を活用されているのでしょうか？
　下世話な言い方ですが“負担金を出して加盟しているのだから利用できるものは利用しよう！“的な自組織にプラスになることは積極的な取り組みも必要ではないでしょうか。
　例えば、ある加盟団体より“遠路からの講師招聘は旅費がかかりすぎるとか、自団体で希望する講師も派遣事業の枠組みに加えて“との要望に応えて早速検討を行い、本当に役立つ事業にしようとしています。
　“全視連加盟のメリット“はなにか？について取り上げてみましたが、関係者の方々のご意見等を頂ければと思っています。

近日再開

　全視連関係のホームページ、ブログ等のリニューアル作業を行っています。

　しばらくお待ちください。